翔設計のマンション大規模修繕コンサルタントとは?(お知らせ)

2017年9月12日|お知らせカテゴリ:|投稿者:翔設計スタッフ (26)

 

一級建築士事務所・総合建築コンサルタントの翔設計がご支援いたします

保存建築の実績
DNタワー(旧第一生命館)(昭和13年)
千代田区

こちらのページにアクセスいただいた方は、マンション管理組合の修繕委員様理事長様が多いのではないでしょうか。

「修繕委員会になったけど、何からすればいいの?」「理事長だからって大規模修繕工事の見積りの適正価格なんてわからないよ」などなどお悩みはございませんか?

私ども株式会社翔設計は、マンション大規模修繕のコンサルタントとして、マンション管理組合様と大規模修繕工事会社とのやりとりが円滑に進むようマンション管理組合様をご支援いたします。

株式会社翔設計のマンション大規模修繕コンサルタントは、一級建築士事務所・総合建築コンサルタントである技術力・デザイン力などの品質の確かさと、1985年の会社設立時から新築だけでなく 既存建物の維持保存建築業務に力を注いできたという確固たる実績の裏付けがあります。

 

 

マンション大規模修繕コンサルタントの実績

株式会社翔設計では、あらゆるタイプのマンションの実績がございます。最近では、21世紀に入り建てられた高層マンションやタワーマンションなども大規模修繕の時期をむかえています。初めての大規模修繕工事で不安の方もいらっしゃると思います。各実績をご覧になり、ご質問がありましたら遠慮なくご相談ください。

 

なるほど大規模修繕工事Q&A

大規模修繕のなるほどをQ&A形式でまとめました。気になる項目が見つかると思います。是非ご覧ください。

 

株式会社翔設計について

株式会社翔設計は、東京渋谷区の本社の他、大阪、名古屋、広島、神奈川に拠点があります。

  • 商号 株式会社翔設計
    設立 1985年
    代表者 貴船美彦(一級建築士)
    事務所登録 一級建築士事務所東京都知事登録第25192号
    資本金 5,000万円
    社員数 90名(内一級建築士25名、構造一級2名、設備一級1名) 2016年4月
    業務内容 1.建築企画・開発・調査業務、2.建築設計・監理、3.大規模修繕工事コンサルタント業務、4.既存建築物の調査診断・改修設計・工事監理、5.耐震診断・補強設計、6.建築事業に関するコンサルタント業務、7.マンション管理組合サポート業務
    所属団体 (社)東京都建築士事務所協会、 (社)日本建築学会、(社)鉄道建築協会、 (社)日本建築防災協会、 (社)構造調査コンサルティング協会、 (社)日本リノベーション・マネジメント協会、 (公財)東京都防災・まちづくりセンター、(社)日本マンション学会 (一社) 防災事業経済協議会 他 ※順不同

 

  • 株式会社翔設計
    東京本社 改修コンサルタント事業部

    TEL 03-5410-2540
  • 株式会社翔設計
    名古屋事務所

    TEL 052-684-6914
  • 株式会社翔設計
    西日本支社大阪事務所

    TEL 06-6360-6116
  • 株式会社翔設計
    広島事務所

    TEL 082-249-3353
  • 株式会社翔設計神奈川
    TEL:045-263-9056

 

お問合せフォーム

「誰に何を相談すればいいのかわからない」「質問だけしてみたいけど」など、お問合せの内容が具体的でなくてもかまいません。修繕や維持管理などマンションにまつわる様々なお悩みについて、まずはご連絡ください。
コンサルタントは、信用が大変重要です。お問合せいただいた内容は、お問合せの範疇で活用させていただき、度重なる営業などは一切いたしません。ご安心ください。

理事になったら読む本 書影ご希望の方には、『マンション管理組合 理事になったら読む本』(代表取締役貴船美彦 著作・幻冬舎 刊行)を進呈いたします。具体的なノウハウにとどまらず、どのような心持で理事という大役を担っていくべきかを記した一冊です。どうぞご一読ください。※フォームの「お問合せ内容」に「本希望」とお書きください。在庫が無くなり次第終了となりますので、その際はご了承ください。

プライバシーポリシー (個人情報保護について)▼
(1)個人の権利の尊重 当社は、個人情報に関する個人の権利を尊重し、自己の個人情報に対し、開示・訂正・削除を求められたときは、合理的な期間内に、妥当な範囲内でこれに応じます。
(2)個人情報の第三者への提供 当社では、原則として利用者からお預かりした個人情報を法律の定める範囲外で利用者からの事前の同意なく第三者に開示・販売・提供することは絶対にありません。取得した個人情報を、警察、検察、裁判所等の公的機関より、法律に基づく正式な情報開示の要請があった場合には、開示することがあります。また、財産、権利の保護および人命に対する明白かつ現在の危険やその他緊急の必要性がある場合には、個人情報を開示することがあります。この場合、当社は何らの責任も負わないものとします。
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